2021年1月のショッピングセンター、百貨店、チェーンストア、それぞれの売上結果がそれぞれの業界団体から発表されました。
ショッピングセンター 既存SC前年同月比 ▲25.2%
百貨店 ▲29.7％（店舗数調整後）
チェーンストア 101.2%（店舗調整後）
2021年1月8日から緊急事態宣言下となり、これまでの最寄り品は一定の売上を保つものの被服、履物などの買い回り品の落ち込みが大きいという傾向がより一層鮮明になった印象です。
唯一全体でプラスとなったチェーンストアでも部門別で見てみると衣料品は79.9%となっています。
そして店舗を持たずインターネット等による通信販売等を行う無店舗小売業は変わらずの好調。
緊急事態宣言も延長されるようですので、この傾向は続くでしょう。
今回、気になるのは「前年割れの前年割れ」が発生していることです。
このコラムVol.515で指摘したことが現実になってきていることが懸念されます。
Vol.515↓
https://scandpartners.jp/blog/post-7815
昨年2月下旬から3月にかけてコロナが感染拡大したことで第1回目の緊急事態宣言が発令されましたが、もし、今年の同時期にプラスマイナス0となると、それがニューノーマルになります。
他方で好調な株価と家計内の資金滞留。
これらからコロナで萎縮することなく、環境に適応し続けることがますます必要になっているようです。
※下記のグラフをプリントアウトされたい場合は、巻末に添付しますので、そちらからダウンロードしてください。
