もうすぐ、コロナ騒ぎが始まって2年目に入ります。
ここで一番懸念されるのは、「前年割れの前年割れ」です。
これまで「新型コロナウイルス感染拡大に伴い」、この一文を冒頭に入れることで、前年割れや営業不振を説明してきました。
しかし、2年目に入り、それでもなお「新型コロナウイルス」を営業不振のせいにするのは、徐々に無理が出てきます。
ましてや「前年割れの前年割れ」が起こると言うことは、コロナが発生してから「この1年何をしてきたのか」を問われることになります。
前年割れの前年割れは、「この1年、何もせずにジッとしていました」という行動を自ら発言することと同じに思われる懸念さえあります。
だから、3月からはこの1年間の新型コロナウイルスへの対応の真価が問われることになってきます。
今後、「新型コロナウイルス拡大に伴い」、この1文を書くことを止め、どこに原因（因果関係）があるのか、しっかりと分析することが求められるでしょう。
世界にワクチンが行き渡るのは2023年と言われています。
そして、未だタミフルような治療薬が開発されていないことを考えると「復活するのは2024年」という予測もあながち間違っていないと思います。
とすると、下記(Vol.512)に記載した人々の生活スタイルの変化に対応していないビジネスや企業は前年割れの前年割れを起こさないために対応を急ぐ必要があるのではないでしょうか。
言うは易しですが、新型コロナウイルスの存在は現実です。