ショッピングセンター、百貨店、チェーンストア、各団体から発表された数値をグラフに重ねました。

３業態とも前年をクリア。

各団体からの発表は次の通り。

（百貨店協会）
7月の売上高は、増勢が続く高額商材に加え、外出機会の増加や気温上昇で夏物が好調だったことから9.6％増となり、入店客数も9.0％増と、共に5か月連続プラスとなった。

（日本SC協会）
7月度の既存ＳＣ売上の前年同月比伸長率は、総合で＋5.5％となった。前年同月は、11都道府県で緊急事態宣言等が発出されていたことから、その反動増が見られた。上旬までは新型コロナウイルス感染状況が落ち着いており、夏のセールやイベントの実施により来館者が増え、売上を伸ばしたＳＣが多かった。中旬以降は全国的に新型コロナウイルス感染者が急増したことや、悪天候の影響もあり、来館者が減少し、売上が伸び悩んだ。2019年7月と比較すると、▲10.7％とコロナ禍前の水準は下回っているものの、前月に引き続き売上が回復傾向にあることが見てとれる。

（チェーンストア協会）
令和４年７月度は、新型コロナウイルス感染症の感染の拡大に伴い内食化需要が若干見えるものの食料品の動きは鈍かった。衣料品は季節商品の動きが鈍かったが、住関品は行楽需要関連商品などの動きが良かったこともあり、総販売額の前年同月比（店舗調整後）はプラスとなった。

ということで各業態とも比較的好調なものの後半からは感染の拡大と猛暑の影響で商況が変化したようです。

前年を超えたとは言え、コロナ禍前2019年比を見てみると下記の通り、コロナ禍前にはまだ戻っていないようです。

この2019年比は、グーグルモビリティが示す人の移動とリンクしています。

オンライン化が進んだ社会では、かつてのような人の移動が無いことを前提にビジネスを考えていかないとならないようです。