今、好調をマークするSCや百貨店が多い。
コロナ禍前の2019年を上回る施設も少なくない。
でも、人口が減り、高齢化によって生産年齢人口は減り、年金生活者は増え、SCの全数は減少している。
ECの伸長により、購買チャネルは多様化し、百貨店0県も増加する中、売上が伸びる要因は少ない。
しかし、伸びている。
もちろん、各事業者のたゆまない努力によってもたらされていることは当然である。
ただ、こんな仮説は描けないだろうか。
1.苦しかったコロナ禍は結果、追い風となった。
2.コロナ禍が無ければダウントレンドは続いていたが、結果、それを乗り越えるだけのリベンジ消費と単価上昇が発生した。
3.コロナ禍で抑制されていた海外旅行が世界的に活発になり、日本は円安も手伝って過去最高のインバウンド客の増加があった。
海外旅行者の増加は、観光立国であるヨーロッパでもオーバーツーリズムの問題を引き起こすほどだ。
今、外的要因が大きく一種のバブル現象のようにも見える。
ここを冷静に受け止め、「バブル」と「実需」の2つを認識する。
円安も輸入原価は上がり、外国産のものを日本で売っても利益ベースでは増えないはず。
コロナ禍の影響は私の仮説に過ぎないが、今こそ、売上増加に浮かれず、冷静になる時だと思う。